姿勢障害、歩行障害 – Yoリハビリ整形外科かわな

入院リハでデジタル機器を用いた歩行練習は定着するか？

佐藤洋一 — Sun, 05 Apr 2026 20:03:50 +0000

この記事の要点

日本語タイトル：入院リハでデジタル機器を用いた歩行練習は定着するか？
英語タイトル：Evaluation of a multi-faceted strategy for implementation of mobility exercises using digital devices within an inpatient rehabilitation setting: phase I of a feasibility hybrid type II implementation-effectiveness randomised controlled trial.

ここで取り上げる内容は、入院中のリハビリテーション（rehabilitation：けがや病気のあとに、体の機能を取り戻すための訓練）や、整形外科（orthopedics：骨・関節・筋肉など運動器の病気を扱う診療科）の現場で、よく問題になるテーマです。
専門的な話も出てきますが、できるだけ日常の外来でお話しするような、わかりやすい言葉で説明していきます。

研究の背景・目的

入院中のリハビリテーションで、タブレット端末などのデジタル機器を使って行う「モビリティ練習（mobility exercise：歩く、立つ、移動するなどの動きの練習）」は、患者さんの回復に役立つ可能性があると考えられています。
一方で、病院にデジタル機器を入れるだけでは、現場のスタッフのあいだで十分に使われず、日常のリハビリに「根づかない」という問題がありました。
この研究では、「どうすれば、デジタル機器を使った練習が、入院リハビリの現場にきちんと定着するのか」を確かめることを目的としました。

調査の方法（対象など）

この研究では、公立病院のリハビリテーション病棟で働く理学療法士（physical therapist：PT、主に運動のリハビリを担当するリハビリ専門職）を対象にしました。
研究チームは、「多面的実装戦略（multi-faceted implementation strategy：いくつかの方法を組み合わせて、新しい取り組みを現場に広めていく工夫）」を行い、その実行状況を詳しく調べました。
具体的には、
・実施忠実度（fidelity：あらかじめ決めた計画どおりに実施できているかどうか）
・実施量（dose：どれくらいの時間や回数をかけて実施されたか）
という2つの点を評価しました。

研究の結果

行った多面的実装戦略は、計画どおりに実施されており、「実施忠実度（fidelity）」は高いと評価されました。
当初の想定よりも、トレーニングに必要な時間（実施量：dose）は多くかかりましたが、最終的には、すべての理学療法士（PT）が、担当する患者さんのモビリティ訓練でデジタル機器を使うようになりました。

結論：今回の研究でわかったこと

この研究から、「多面的実装戦略（いくつかの支援策を組み合わせる方法）」をとることで、入院中のリハビリテーションにおいて、デジタル機器を使ったモビリティ訓練が、理学療法士（PT）全員に広がっていく可能性があることが示されました。
つまり、工夫した導入のしかたをすれば、デジタル機器を使ったリハビリが、病棟全体に浸透していく可能性があると考えられました。

実際の診察ではどう考えるか

デジタル機器をリハビリに取り入れるときには、「どんな機器を使うか」だけでなく、「誰がどう支え、どんな仕組みで運用するか」が重要だと考えられます。
ここでいう臨床チャンピオン（clinical champion：現場の中心となって、新しい取り組みを引っ張っていく医療スタッフ）や、多面的支援体制（multi-faceted support system：教育、サポート、仕組みづくりなどを組み合わせた支援の体制）を整えることが、デジタル機器を現場に根づかせるうえで大切になるとされています。

参考文献

Evaluation of a multi-faceted strategy for implementation of mobility exercises using digital devices within an inpatient rehabilitation setting: phase I of a feasibility hybrid type II implementation-effectiveness randomised controlled trial.

https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/41935018/

※この記事は、医学論文の内容を一般向けに解説したものです。診断や治療の最終判断は、必ず主治医とご相談ください。

歩行リハで力学的コストは代謝指標となるか？

佐藤洋一 — Wed, 25 Mar 2026 20:04:26 +0000

この記事の要点

日本語タイトル：歩行リハで力学的コストは代謝指標となるか？
英語タイトル：Mechanics-based estimation of metabolic cost of locomotion in rehabilitation: A narrative review.

ここでは、歩くリハビリ（歩行リハビリテーション）のときに、「力学的コスト」と呼ばれる体の動きの負担が、「代謝コスト」と呼ばれるエネルギー消費の目安として使えるかどうかをまとめた論文を紹介します。
ふだんリハビリテーション科や整形外科で行っている内容に関係する話ですが、専門用語はできるだけかみくだいてお話しします。

研究の背景・目的

世界的に高齢の方が増えていて、それにともなってリハビリテーションを必要とする患者さんも増えています。一方で、リハビリを担当する人手は十分とはいえない状況が続いています。
本来、歩行や運動の負担を正確に知るには、「代謝コスト（metabolic cost）」という、体がどれくらい酸素を使い、どれくらいエネルギーを消費しているかを測るのが理想的です。これは「呼気ガス分析装置」といった専門の機械を使い、マスクをつけて息の成分を測る検査で、患者さんにも機器にもそれなりの負担があります。
そこで、歩き方の分析や、体に取りつけるセンサーなどで測れる「力学的コスト（mechanical cost）」、つまり、からだがどれくらいの力や仕事量で動いているかを調べることで、代謝コストの代わりになるかどうかを整理することが、この研究の目的です。

調査の方法（対象など）

成人を対象としたリハビリテーションの場面で、歩行や車いすのこぎ動作について調べた研究を集めました。
ここでいう「機械的仕事量（mechanical work）」や「パワー（power）」は、からだや車いすがどれくらいの力で、どれくらいの速さで動いているかを数値にしたものです。
これらの力学的な指標と、同時に「代謝エネルギー消費（metabolic energy expenditure）」、つまり酸素消費量などから計算されるエネルギーの使われ方を一緒に測定している研究を、医学論文データベースから系統的に検索しました。
その中から、条件を満たした10本の研究を抽出して、内容をまとめています。

研究の結果

選ばれた10本の研究をまとめてみると、「力学的コスト」と「代謝コスト」のあいだに、きれいな一直線の関係、つまり「力学的コストがこれだけ増えたら、代謝コストも必ずこれだけ増える」といった単純な関係は確認されませんでした。
一方で、「外部からのプラス仕事介入（external positive work intervention）」といって、電動アシストや機械の補助などで、外から動きを助けたり負担を変えたりした場合には、力学的コストと代謝コストが、どちらも同じ方向に変化する傾向が一貫してみられました。
つまり、補助を加えると両方とも減る、負担を増やすと両方とも増える、といった「増減の向き」はそろいやすいという結果でした。

結論：今回の研究でわかったこと

今回まとめられた研究からは、「力学的コスト」と「代謝コスト」が、1対1で対応するような、完全に一致した関係ではないことが示されています。
ただし、外からプラスの仕事を加えるような介入をしたときには、両方の指標が同じ方向に変化する傾向がありました。
このことから、力学的コストは、代謝コストそのものを正確に言い当てるというより、「リハビリの介入で負担が増えたのか減ったのか」といった経過をみる指標として使える可能性があると考えられています。

実際の診察ではどう考えるか

実際の診察やリハビリの場面では、「力学的コスト」は「代謝コスト」の完全な代わりになるものとはいえません。
ただ、歩き方の変化や補助具・機器の調整などで、「負担が軽くなっていそうか」「きつくなっていそうか」といった方向性をみる、実用的な目安としては活用できる可能性があります。
そのうえで、酸素消費量などを直接測る検査ができる場面では、「力学的コスト」と「代謝コスト」の両方を組み合わせて評価することが望ましいと考えられています。

参考文献

Mechanics-based estimation of metabolic cost of locomotion in rehabilitation: A narrative review.

https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/41877230/

※この記事は、医学論文の内容を一般向けに解説したものです。診断や治療の最終判断は、必ず主治医とご相談ください。

AI搭載ウェアラブルは障がい者のリハ成績とQOLを本当に改善するか？

佐藤洋一 — Tue, 17 Feb 2026 20:04:45 +0000

この記事の要点

日本語タイトル：AI搭載ウェアラブルは障がい者のリハ成績とQOLを本当に改善するか？
英語タイトル：Support vector machine algorithm-based wearable device in sports rehabilitation training for people with disabilities.

ここで取り上げるのは、リハビリテーション（rehabilitation：けがや病気のあとに、体の機能を取り戻すための訓練）や整形外科の診療で、実際によく問題になるテーマです。
できるだけ専門用語をかみくだいて、日常の外来でお話しするような形で説明していきます。

研究の背景・目的

障がいのある方では、関節の動く範囲（関節可動域）、歩く力、日常生活動作（ADL：Activities of Daily Living＝食事・着替え・トイレ・入浴などふだんの生活動作）、生活の質（QOL：Quality of Life＝生活の満足度や心身の状態）が下がりやすいことが大きな問題になっています。
従来のリハビリでは、続けることがむずかしい方が少なくなく、また「どれくらい良くなっているか」を客観的な数字としてフィードバックしにくい、という点が課題として指摘されてきました。
この研究では、そうした課題に対して、AI（Artificial Intelligence：人工知能）を使ったウェアラブル機器を組み合わせることで、リハビリの効果や生活の質がどの程度変わるのかを調べることを目的としています。

調査の方法（対象など）

中国の南昌市に住む障がいのある方159名を対象にしました。
参加者を、従来どおりのリハビリだけを行うグループと、従来のリハビリにAI搭載ウェアラブル機器を追加して行うグループの2つに分けました。
ここでいうAIは、サポートベクターマシン（Support Vector Machine：機械学習の一種で、データからパターンを学習して分類や予測を行うアルゴリズム）という方法を使ったものです。
両グループで、体の機能やQOL、ADLに加えて、運動学指標（体の動き方を数値で表したもの）、体幹アライメント（体幹：頭・胸・おなか・骨盤などの中心部分の姿勢の整い具合）、トレーニング指標（どれくらいトレーニングを行えたかなど）を比較して検証しました。

研究の結果

AI搭載ウェアラブル機器を併用したグループでは、従来のリハビリだけのグループと比べて、体の機能、QOL、ADLがより大きく改善していました。
また、関節可動域（ROM：Range of Motion＝関節がどこまで曲がる・伸びるかの範囲）、歩行の状態、体幹アライメント（姿勢の整い具合）も、AIウェアラブル併用グループのほうがより良くなっていました。
さらに、トレーニングをどれくらい続けられたかという継続率や、リハビリ全体に対する満足度も、AIウェアラブルを使ったグループのほうが高い値を示していました。

結論：今回の研究でわかったこと

サポートベクターマシン（Support Vector Machine）というAIを搭載したウェアラブル機器を、従来のリハビリに追加すると、体の機能、QOL、ADLに加えて、関節可動域（ROM）や歩行の状態が統計学的に有意なレベルで改善していました。
また、リハビリを続けられる割合（継続率）や、患者さん自身の満足度も高まる可能性が示されています。
この研究は、AI搭載ウェアラブルをリハビリに組み合わせることが、障がいのある方のリハビリ成績や生活の質の向上に役立つ可能性を示したものといえます。

実際の診察ではどう考えるか

実際の診療の場では、AI搭載ウェアラブル機器を、あくまで従来のリハビリに「補助的に」組み合わせて使う、という考え方が現実的と考えられます。
こうした機器を使うことで、関節の動きや歩き方、姿勢（体幹アライメント）などの機能指標を数値としてとらえやすくなり、リハビリの継続率も含めて、より定量的に高めていく戦略が有用と考えられます。
ただし、すべての方に同じように当てはまるとは限らないため、実際に導入するかどうかは、患者さん一人ひとりの状態や希望をふまえて、主治医やリハビリスタッフと相談しながら決めていくことが大切です。

参考文献

Support vector machine algorithm-based wearable device in sports rehabilitation training for people with disabilities.

https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/41699067/

※この記事は、医学論文の内容を一般向けに解説したものです。診断や治療の最終判断は、必ず主治医とご相談ください。

脳卒中片麻痺で経皮的脊髄刺激併用歩行訓練は歩行能力を改善するか？

佐藤洋一 — Sun, 01 Feb 2026 20:04:14 +0000

この記事の要点

日本語タイトル：脳卒中片麻痺で経皮的脊髄刺激併用歩行訓練は歩行能力を改善するか？
英語タイトル：Effects of transcutaneous spinal stimulation with gait training on walking-related outcomes in stroke survivors: a systematic review.

このテーマは、脳卒中（のうそっちゅう：脳の血管がつまったり、破れたりする病気）のあとに残る「片麻痺（かたまひ：体の片側の手足が動きにくくなる状態）」のリハビリで、実際によく問題になる内容です。
ふだん診察室でお話ししているようなイメージで、専門用語もできるだけかみくだいて説明していきます。

研究の背景・目的

脳卒中のあとには、歩きにくさ（歩行障害）が残ることが多く、そのために「自分ひとりでどこまで生活できるか（自立度）」や「転びやすさ（転倒リスク）」、「生活の質（QOL：Quality of Life＝どれだけ自分らしく生活できているか）」に大きく影響してきます。
これまでの一般的な歩行リハビリテーションでは、ある程度までは「歩く速さ」や「歩ける距離」が良くなりますが、途中でそれ以上はなかなか伸びない、という限界があるとされています。
そこで、「経皮的脊髄刺激（TSS：Transcutaneous Spinal Stimulation）」という方法が注目されています。これは、皮膚の上から電気刺激をあてて脊髄（せきずい：脳からの命令を手足に伝える太い神経の束）を刺激し、手足の動きを助けようとする治療法です。
今回の研究では、従来の歩行リハビリに、この経皮的脊髄刺激を組み合わせることで、歩行機能をさらに高められるかどうかを調べることが目的とされています。

調査の方法（対象など）

この研究では、脳卒中を経験して生存している方（脳卒中サバイバー）を対象にした「ランダム化比較試験（RCT：Randomized Controlled Trial）」だけを集めて調べています。
ランダム化比較試験とは、参加する人をくじ引きのような方法でグループに分けて、新しい治療と従来の治療を公平に比べる研究のやり方です。
主要な医学データベース（医学論文を集めた大きなデータの集まり）から、条件に合う研究を系統的に探し出しました。
ここで使われた「カソードTSS」とは、電気刺激のマイナス極（カソード）を使う経皮的脊髄刺激の方法です。このカソードTSSをしながら行う歩行訓練と、「シャム刺激（見た目は刺激をしているように見えるが、実際には効果のない弱い刺激や偽の刺激）」または「歩行訓練だけ」を行うグループを比べました。
評価の中心となった「一次アウトカム」としては、主に「歩く速さ（歩行速度）」や「どれくらいの距離・時間を歩き続けられるか（歩行耐久性）」などが用いられました。

研究の結果

カソードTSSを併用したグループでは、
・歩く速さ（歩行速度）
・どれくらい歩き続けられるか（歩行耐久性）
・一定時間あたりの歩数（ケイデンス：cadence）
・麻痺している側の足の筋力（麻痺側下肢筋力）
といった、主要な評価項目（一次アウトカム）が、対照グループ（シャム刺激や歩行訓練のみのグループ）よりも、全体としては良くなる傾向がみられました。
一方で、「バランス能力」や「日常生活動作（ADL：Activities of Daily Living＝食事・着替え・トイレなど、ふだんの生活で必要な動き）」といった、主要ではない評価項目（二次アウトカム）への影響は、あまり大きくないとされています。
また、プラス極（アノード）を使った刺激方法については、はっきりした効果があるかどうかは、この研究ではよく分からないという結果でした。

結論：今回の研究でわかったこと

カソード経皮的脊髄刺激（TSS）を歩行訓練に組み合わせると、歩く速さや歩き続ける力などの主要な指標（一次アウトカム）が、
「中等度の確実性（moderate certainty：ある程度信頼できるが、まだ変わる可能性もあるレベル）」で良くなる可能性があると考えられます。
一方で、バランス能力などの二次アウトカムについては、影響は限られているとされています。

実際の診察ではどう考えるか

カソードTSSを組み合わせた歩行訓練は、脳卒中後のリハビリで「歩く速さ」や「歩ける距離」が頭打ちになっている方に対して、そうした主要な指標（一次アウトカム）をもう一段階引き上げるための、補助的な選択肢になりうると考えられます。
ただし、バランス能力の改善については、この方法だけでは十分とは言えず、バランス訓練など、別のリハビリ介入をあわせて行う必要があるとされています。

参考文献

Effects of transcutaneous spinal stimulation with gait training on walking-related outcomes in stroke survivors: a systematic review.

https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/41618024/

※この記事は、医学論文の内容を一般向けに解説したものです。診断や治療の最終判断は、必ず主治医とご相談ください。

スマホ歩数アプリと行動変容テクニックは歩数を増やすか？

佐藤洋一 — Sat, 31 Jan 2026 20:04:26 +0000

この記事の要点

日本語タイトル：スマホ歩数アプリと行動変容テクニックは歩数を増やすか？
英語タイトル：Effects of Using a Smartphone App Combined With Behavior Change Techniques on the Level of Physical Activity Among Adults and Older Adults: Sequential Multiple Assignment Randomized Trial.

ここで取り上げる内容は、リハビリテーション（Rehabilitation、けがや病気のあとの機能回復を目指す治療）や整形外科（Orthopedics、骨・関節・筋肉など運動器の病気を扱う診療科）の外来で、よく話題になるテーマです。
専門的な医学用語も出てきますが、そのつどかみくだいて説明していきますので、気楽に読んでみてください。

研究の背景・目的

運動不足は、変形性関節症（Osteoarthritis、関節の軟骨がすり減って痛みや動かしにくさが出る病気）や腰痛（Low back pain、腰の痛みを主な症状とする状態）などの整形外科の病気にとって、将来の経過（予後）に関わると考えられています。
最近は、スマートフォンアプリ（Smartphone application、スマホに入れて使うソフト）で歩数を記録する方が増えていますが、アプリだけに頼ると、続けるのがむずかしいことも多いとされています。
そこでこの研究では、「行動変容テクニック（Behavior change techniques、行動を変えて続けやすくするための工夫や方法）」を歩数アプリに組み合わせると、運動量がどのくらい増えるのかを確かめることを目的としました。

調査の方法（対象など）

この研究では、成人から高齢者までの53人を対象にしました。
参加者を3つのグループに分けて、24週間（約6か月）にわたって介入（Intervention、何らかの方法を実際に行って、その影響をみること）を行いました。
1つ目のグループは「教育情報のみ群」で、運動に関する情報提供だけを受けました。
2つ目のグループは「アプリ＋個別メッセージ群」で、スマホの歩数アプリに加えて、個別メッセージ（Personalized message、一人ひとりの状況に合わせたメッセージ）を受け取りました。
3つ目のグループは「アプリ＋個別メッセージ＋ゲーミフィケーション（Gamification、ゲーム化）群」で、さらにゲーミフィケーションと呼ばれる仕組みを使いました。ゲーミフィケーションとは、ゲームのように目標達成やポイント、ランキングなどの要素を取り入れて、楽しみながら続けやすくする工夫のことです。

研究の結果

スマホの歩数アプリに個別メッセージを組み合わせた「アプリ＋個別メッセージ群」では、フォローアップ（Follow-up、一定期間がたったあとに状態を確認すること）の時点で、1日あたりの歩数が平均で約2,000歩増えていました。
また、この介入に反応して歩数が増えた人たち（レスポンダー、Responder：介入の効果がみられた人）では、6週目から12週目にかけて、さらに歩数が増える傾向がみられました。
全体としてみると、座位時間（Sedentary time、座っている・横になっているなど、ほとんど体を動かしていない時間）も減っていた、という結果でした。

結論：今回の研究でわかったこと

この研究から、スマホの歩数アプリに、目標設定（Goal setting、1日の歩数目標などを決めること）やランキング（Ranking、他の人との比較や順位づけ）といった行動変容テクニックを加えると、1日あたりの歩数が平均で約2,000歩増える可能性があると考えられました。
あわせて、座位時間、つまり長く座りっぱなし・動かない時間が減る可能性も示されています。

実際の診察ではどう考えるか

外来診療の場では、スマホの歩数アプリに、目標設定やランキングなどの行動変容テクニックを組み合わせることが、患者さんの活動量を増やすための、具体的な支援のひとつの方法になりうると考えられます。
患者さんごとに合った目標や続け方を一緒に相談しながら、こうした仕組みを活用していくことが、日常生活での運動量アップを後押しする戦略になりえます。

参考文献

Effects of Using a Smartphone App Combined With Behavior Change Techniques on the Level of Physical Activity Among Adults and Older Adults: Sequential Multiple Assignment Randomized Trial.

https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/41616115/

※この記事は、医学論文の内容を一般向けに解説したものです。診断や治療の最終判断は、必ず主治医とご相談ください。